疑問
- 新卒2年目で昇給がなかったのはなぜ?
- 他の新卒2年目の人はどの程度昇給しているのか?
- どうすれば来年以降昇給できるのか知りたい!
と悩んでいませんか?
実際、私の友人も新卒2年目の時はほとんど昇給しなかったので「今の会社にいていいのか?」と不安になっていました。
ただですね。新卒2年目で昇給しない原因や昇給を狙う方法は明確にあります。
もし、現職の企業で理想の昇給ペースを実現できない場合は転職を選択肢に入れても良いかもしれません。
そこでここでは、新卒2年目以降に昇給アップを実現させた友人へのインタビューを元に、社会人2年目の平均昇給額や社会人2年目で昇給なしor給与が変わらない原因、社会人2年目で昇給を狙う方法、転職を考えるべき基準、将来のために必要な貯金額について紹介します。
目次
社会人2年目で昇給なしはキツい!平均昇給額は5,000〜7,000円程度
厚生労働省の調査によると、社会人2年目の平均昇給額は5,000〜7,000円程度で、平均昇給率は2%程度でした。
初任給が20万円の場合は4,000円なので、上記の昇給額は妥当かもしれません。
(参照:厚生労働省 平成30年賃金引き上げ等の実態に関する調査の概要)
企業規模によって昇給率は変わります。ただですね。2〜2.2%と昇給率に大きな差はありません。
また、上記のデータは昇給+役職が上がるなど昇格も含めた平均額になっています。つまり、昇格ありの場合が数万円アップで、昇格なしの場合が数千円しかアップしない場合もあるんです…。
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社会人2年目で昇給なしor給与が変わらない6つの原因
社会人2年目で昇給がほとんどない原因は明確に存在します。景気による業績の悪化なら、いつか昇給する可能性もあります。
しかしですね。昇給しにくい企業もあるので、現職の企業がどの原因で昇給額が少ないのかを認識しておきましょう。原因が分かれば、対処法を講じることもできるかもしれません。
そこで、ここでは社会人2年目で昇給なしor給与が変わらない原因を6つ紹介します。
社会人2年目で昇給なしor給与が変わらない6つの原因
- 昇給制度自体がないため
- 住民税により手取り額が少なくなるため
- 会社の業績(利益)が悪化しているため
- 年功序列で若手の昇給スピードが遅いため
- 評価されるような成果を上げられていないため
- 業績を伸ばす意識の低い中小企業で働いているため
昇給制度自体がないため
社会人2年目で昇給なしor給与が変わらない1つ目の原因は、昇給制度自体がないため。
法律上、昇給は義務付けられていません。昇給は社員のモチベーションを保ち、長期的な活躍に一役買っています。
しかしですね。企業側の中には利益を社員にほぼ還元しない会社もあるんです…。
- 人件費より目先の利益を取っている会社もあるので気をつけましょう。
住民税により手取り額が少なくなるため
ここがポイント
住民税とは、前年の所得に応じて毎年6月から支払わなくてはならない税金のこと。前年の所得がない新入社員は課税対象ではない。
社会人2年目で昇給なしor給与が変わらない2つ目の原因は、住民税により手取り額が少なくなるため。
- 均等割:所得の多さや少なさは関係なしに均等に引かれる税金のこと。
- 所得割:前年所得の対して10%の金額が引かれる税金のこと。
例えば、住民税(前年の所得の10%:約5,000円)が給与から引かれており、昇給額が約2,000円の場合は手取り額が減少しますね。
そのため、毎年数千円の昇給があっても、初任給と同額の手取りになるまで数年はかかるかもしれません。
会社の業績(利益)が悪化しているため
社会人2年目で昇給なしor給与が変わらない3つ目の原因は、会社の業績(利益)が悪化しているため。
大企業の場合では業績の浮き沈みも加味した経営計画を立てています。しかしですね。それでも数年赤字が続けば、毎年昇給するとは限りません。
そのため、特に財政基盤の整っていない中小企業の場合は業績が悪化すれば個人の成績にかかわらず、昇給しない可能性が高いんです…。
加えて、ボーナスカットや基本給が減給される可能性もあります。
- 労働組合がない場合は昇給に関する交渉もできません。そのため、昇給しない状況が続いていきますね。
年功序列で若手の昇給スピードが遅いため
社会人2年目で昇給なしor給与が変わらない4つ目の原因は、年功序列で若手の昇給スピードが遅いため。
賃金体系は会社によって様々です。特に年功序列型の企業の場合は30代からグッと給与が上がっていく場合もあります。
20代のうちは給与に対して不満が溜まるかもしれません。
上司や先輩へ賃金体系について質問してみましょう。もしかしたら、昇格と同時に大幅に昇給する可能性もありますよ!
- 好景気の時代では業績が上がることが前提のため、年功序列は成立していました。しかし、現代は景気が不安定なので若手には不利な仕組みかもしれません…。
評価されるような成果を上げられていないため
社会人2年目で昇給なしor給与が変わらない5つ目の原因は、評価されるような成果を上げられていないため。
年功序列型から成果主義へ移行しているような会社の場合、業績に貢献できていない社員は昇給しにくくなっています。
新卒1・2年目の場合は自分の仕事を完遂できるだけでも評価の対象になるんです。そのため、以下のような基本的なところから改善していきましょう。
- 先輩社員のサポートがないと仕事を完結できないため:1人で仕事をこなせるまでは先輩の人件費を使う事になる。サポートなしに仕事ができるようになって、初めてプラス査定になる。
- 任された仕事でミスが目立つため:ミスが多いと上司や先輩から「まだ一人前ではない」と判断されてしまう。
- 部署全体が目標を達成しているのに自分が達成していないため:周りと比べて業績に貢献できていない状態では昇給額は上がりにくい。
大きく昇給を狙うなら部署も個人も目標達成している状態を目指すべきですね。
社会人2年目には荷が重いかもしれませんが、徐々に部署を引っ張る存在になるしかありません。
業績を伸ばす意識の低い中小企業で働いているため
社会人2年目で昇給なしor給与が変わらない6つ目の原因は、業績を伸ばす意識の低い中小企業で働いているため。
中小企業によっては定年間近の社員の給与のために、若手社員の昇給分を回している場合があります…。
一方、ベンチャー企業なら成果主義の会社も多かったり、新規事業で業績がアップすれば社員に還元してくれたりする場合が多いかもしれません。
そのため、利益を社員へ還元できるような業績を伸ばしている企業へ転職するのをおすすめします。
社会人2年目で昇給を狙う方法3選
会社が自分の理想の昇給ペースを実現できるポテンシャルを持っている場合は、上司と交渉したり、業務でしっかりと成果を上げたりしましょう。
ただですね。昇給額が今後も上がる見込みのない企業へ勤めている場合は交渉してもあまり意味がありません。その場合は環境を変えるのも一つの選択肢になります。
そこで、ここでは社会人2年目で昇給を狙う方法を3つ紹介します。
社会人2年目で昇給を狙う方法3選
- 上司に昇給の交渉する
- 業務で成果をしっかりと上げる
- 給与水準が高い業界・職種や企業へ転職する
上司に昇給の交渉する
社会人2年目で昇給を狙うには、上司に昇給の交渉しましょう。なぜなら、言及しなければ「昇給額に不満を持っていること」が伝わらず、企業側も対処できないため。
そこで直属の上司にアポイントを取り、相談してみてください。
- 業績評価
- 人事査定
- 業務量が増えた時
- 査定が終わって時点であなたへの評価は決まっており、しつこく給与交渉するのは辞めておいた方が良いかもしれません…。
すぐに昇給できないと分かった場合は「次回の査定で昇給する基準」を確認しておくのがベターです。昇給のポイントは上司が握っています。
そのため、上司が評価する基準を把握して、次回の査定では昇給を勝ち取りましょう。
業務で成果をしっかりと上げる
社会人2年目で昇給を狙うには、業務で成果をしっかりと上げるましょう。なぜなら、昇給の判断材料になるため。
仕事ができる人を参考にして、今の職場で成果を上げるにはどうすれば良いか考えてみましょう。
とにかく、様々な方法を試す→評価する→改善点を見つける→改善した案を計画・実行しましょう。
素直に人の意見を取り入れたり、PDCAサイクルを回したりしていけば成果が上がるかもしれません。
給与水準が高い業界・職種や企業へ転職する
社会人2年目で昇給を狙うには、給与水準が高い業界・職種や企業へ転職しましょう。なぜなら、給与は業界や職種によって水準が異なるため。
昇給額が今後も上がる見込みのない企業へ勤めている場合は、環境を変えるべきかもしれません。
- 伸びる業界に属す
- 事業内容と人数が適当である
- 経営が安定している
また、応募する前に企業口コミサイトで評判を調べてみましょう。現職の社員が本音を書き込んでいるため、企業の実態を知ることができるんです。
転職後のミスマッチを防げるかもしれません。
社会人2年目の昇給に関するQ&A
ここでは社会人2年目の昇給に関するQ&Aを紹介します。気になるところがあれば、チェックしてみてくださいね。
社会人2年目が昇給関係で転職を考えるべき基準とは?
社会人2年目が昇給関係で転職を考えるべき基準は、以下の通りです。
- 昇給がない:毎年2,000〜3,000円は昇給するのが一般的なため。今後の給与の伸びに期待ができない場合は転職を検討すべき。
- 会社の平均昇給額が少ない:会社の平均昇給額が高い場合は2年目以降の昇給額に期待が持てる。一方、平均昇給額が低いと、生涯年収に大きな差がつくため。経営状態に関わらず昇給額が少ない場合は転職すべき。
- 上司の給与が低い:直属の上司がもらっている給与が将来的に自分がもらえる給与に近いため。40代で月収20万円台など満足できない数字の場合は転職した方が良いかもしれない。
- 年功序列型の企業に勤めている:30代以降に昇給額が高くなったり、昇格した際に大きく昇給したりする場合もあるため。会社の平均年収が高いor上司の年収が高い場合はその傾向が強い。
- 転職後も給与が上がらない可能性がある:在職中に転職活動を行い、今より年収アップが見込める場合は転職する。転職活動中に現職の会社の待遇の良さに気づく場合もあるので、先に辞めない方が良い。
自分がどちらのケースに当てはまるのかを確認してから、転職するor現職に留まるのかを判断してみてくださいね。
貯金は将来のためにどの程度必要になるのか?
結婚や出産などライフイベントを考えている場合は、20代のうちに貯金が200万円程度あるのが理想ですね。
- 結婚(約467万円):結納・婚約〜新婚旅行までの総額
- 出産(約51万円):入院料・分娩料・検査などの総額
- 教育資金(約1,049万円):幼稚園〜高校まで公立、大学のみ私立の場合の総額(子供1人あたり)
- 住宅購入費(約3,340万円):建売住宅の平均購入価格
- 老後の生活費(約26万円/月):高齢夫婦無職世帯の支出額
- 介護費用(約17万円/月):介護保険受給者1人あたりの使用額
(参照:日本FP協会 主なライフイベントにかかる費用の目安)
上記以外にも自動車の購入・維持費や家賃などの費用もかかるので、ライフイベントに備えてきちんと貯金しておきましょう。
「年に1回昇給あり」と説明されたのに昇給がない場合は契約違反?
就業規則の記載によっては契約違反ではありません。もしも「昇給は年に1回必ず行われる」という旨が就業規則に記載されている場合は会社側の契約違反になります。
- ただ「業績等勘案の上実施する」など表現がある場合、毎年の昇給は確実なものではありません。
査定や会社の業績によっては昇給がない可能性があります。つまり、昇給がなくても契約違反にはなりません…。
毎年、昇給が確約されている企業は多くないので、就業規則を確認しておきましょう。
社会人2年目で転職を検討しているなら転職エージェントを利用するのがおすすめ!
社会人2年目で転職を検討しているなら転職エージェントを利用しましょう。なぜなら、転職のプロであるキャリアアドバイザーのサポートを無料で受けられるため。
キャリアアドバイザーは応募企業の内部事情に詳しく、採用担当者と密接な関係を築いています。
応募先企業の昇給ペースを教えてくれたり、給与水準が高い企業を紹介してくれるかもしれません。
また、多くの第二新卒に特化した求人を保有しています。求人を出している企業も第二新卒を欲しているので、経験の無さなどで落ちることはほぼありません。
むしろ、若手を教育して戦力にしたい企業が多いので、第二新卒とのニーズが合致しているんです。
第二新卒特化型転職エージェントでは他にも以下のようなサポートが受けられます。
- 無料カウンセリング
- 求人紹介
- 面接対策
- 応募書類の添削
- 内定後の収入交渉
- 面接日の日程調整
- 推薦状の記入
内定後に収入交渉もしてくれるので、自分で交渉するよりも理想の収入を得られる可能性が高いですね。
そのため、第二新卒特化型転職エージェントの利用をおすすめします。
人気企業に転職成功した職務経歴書を参考にしよう
人気企業に転職成功した人は、どのような職務経歴書を作成したのでしょうか。
転職成功者の回答から、考え方、アピールポイントを学んでみましょう。
「職務経歴書完全攻略まとめ」では、なかなか見ることのできない職務経歴書を数多く掲載しています!
まとめ:入社2年目で昇給なしはキツい!転職を検討するなら第二新卒の時期がおすすめ!
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未経験で活動の方法が分からないからこそ、イチから丁寧に教えてもらいたい。既卒という立場での活動だからこそ、きちんと準備して優良企業に入りたい。そんな人に向けたサービスとして、業界で確かな実績を残しています。
今回は社会人2年目の平均昇給額や社会人2年目で昇給なしor給与が変わらない原因、昇給を狙う方法、転職を考えるべき基準、今後必要な貯金額について紹介しました。
では、記事の内容をまとめます。
記事の内容まとめ
- 新卒2年目の平均昇給額は5,000〜7,000円程度
- 昇給できない原因が転職すべきかの基準になる
- 第二新卒特化型転職エージェントを利用する
新卒2年目の平均昇給額は5,000〜7,000円程度でした。ただですね。昇格も含めたデータなので、数千円の昇給額でも決して少なくはありません。
昇給額が低い原因によっては転職した方が良い場合もあります。
会社の平均昇給額が少なかったり、上司の給与が低かったりする場合は勤め続けても、理想の給与に届かない可能性が高いんです。
一方、年功序列型でしっかりとした給与体系が確立している企業の場合は、2年目の昇給額に左右されすぎない方が良いかもしれませんね。
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監修者プロフィール
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