新卒の平均年収は250万円前後!給与の常識と転職する際のポイント

この記事はこんな人向け

  • 新卒1年目の平均年収ってどれくらい?
  • 自分の年収が平均と比べて高いのかを知りたい
  • 年収を上げるために転職する方法を知りたい

新卒社員の平均年収は250万円前後程度です。自分の年収が低いと感じて、ショックを受けた人もいますよね。

実際、私の友人も新卒入社した会社の給与が低く、大学の同期と会うたびに愚痴をこぼしていました。

しかしですね。給与水準の高い業界や会社もあり、新卒でも高給を得ている人もいます。第二新卒の需要は高く、転職活動の方法次第では高年収の企業へ入社できるんです。

そこで今回は、第二新卒の転職活動で高年収の企業への転職を成功させた友人へのインタビュー形式で、新卒社員の平均年収や新卒社員が知っておくべき給与の常識、新卒社員が転職する際のチェックポイント、転職を成功させるためのステップを紹介します。

新卒社員の平均年収は250万円前後

ここがポイント

年収とは、月々受け取る給与に加えて、賞与を含めた年間の総支給額のこと。

日本の企業は実力主義より年功序列の会社が多いので、新卒の平均年収は高くありません。その分、数年後に会社の業績に貢献できるようになった頃、昇給していくパターンがほとんどです。

ここでは平均年収について項目別に紹介していきます。

項目別の平均年収

  • 学歴別の平均年収
  • 男女別の平均年収

学歴別の平均年収

※初任給×13ヶ月(ボーナスを初任給1ヶ月分と換算)で算出。

(参照:令和元年賃金構造基本統計調査結果

転職市場では学歴よりスキル・実績が評価されます。しかし、新卒の場合は評価の基準に学歴が大きく影響されるため、大学院卒の方が高卒より100万以上高い年収をもらっています。

そのため、スタートから大きな差がついてしまうんです。

男女別の平均年収

男性

女性

※初任給×13ヶ月(ボーナスを初任給1ヶ月分と換算)で算出。

(参照:令和元年賃金構造基本統計調査結果

女性の活躍が顕著になってきた現代において、新卒の平均年収も大差はなくなってきました。ただ、女性は結婚や出産などのイベントで会社を離れざるを得ない状況があり、40代以降の年収に差が開いてしまいます。

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新卒社員が知っておくべき給与の常識4選

新卒社員のほとんどは給与について知らないことが多いんです。例えば、給与が高いと思ったら、残業代が含まれていて、あまり稼げないことも少なくありません。

そのため、給与について正しい知識をつけるのが大切です。そこでここでは、新卒社員が知っておくべき給与の常識4選を紹介します。

新卒社員が知っておくべき給与の常識4選

  • 大卒新卒社員の平均初任給額は21万200円
  • 本格的なボーナスの支給は冬から始まる
  • 総支給額から税金・社会保険料を引いた額が手取り額
  • コンサル・IT企業・外資系企業は新卒から給与が高い

大卒新卒社員の平均初任給額は21万200円

ここがポイント

初任給とは、採用されてから初めてもらう給与のこと。

厚生労働省の調査によると、大卒新卒社員の平均初任給額は21万200円でした。学歴別の初任給は以下の通りです。

(参照:令和元年賃金構造基本統計調査結果

平均より初任給が高い企業はIT企業やベンチャー企業が多いです。なぜなら、初任給を高くすることで優秀な学生を集めるため。

フジワラ

初任給を高く設定している場合は「給与水準が元から高い業界・企業」と「高い初任給の魅力で学生を集める目的の企業」があります。

ここに注意!

  • 初任給は全額もらえない場合があります。給与は前月の働いた報酬分なので、会社の給与の締め日によっては日割計算になるため。

例えば、4月1日から働き始めた場合、15日締めなら15日分の給与、25日締めなら25日分の給与が支払われます。つまり、月末締めの企業のみ満額の給与が支給されますね。

そのため、多くの人は5月の給料日に初めて満額の給与を手に入れられるんです。

本格的なボーナスの支給は冬から始まる

企業によって異なりますが、夏のボーナスは全くもらえないor寸志(小額支給)の場合が多いです。なぜなら、新卒社員は夏のボーナス査定期間に入社していないため。

ここがポイント


夏のボーナス査定期間:前年10〜3月
冬のボーナス査定期間:当年4〜9月

平均的な支給額は夏の寸志が8〜10万円程度、満額もらえる冬のボーナスは20万円〜30万円(給与1〜1.5ヶ月分)が相場ですね。

総支給額から税金・社会保険料を引いた額が手取り額

ここがポイント

総支給額とは、企業から支給される全ての金額のこと。

初任給からは所得税と雇用保険料のみが引かれます。なぜなら、健康保険料や厚生年金は翌月徴収としている企業が多いため。つまり、初任給以降は引かれる額が多くなるんです。

フジワラ

2年目からは住民税も引かれるようになるため、昇給しても手取り額が下がる場合もあります…。

引かれる税金・社会保険料の種類

  1. 所得税:個人の給与に対して発生する税金。規定の額を支払う。
  2. 雇用保険:失業した際に失業給付金を受給するための保険。
  3. 健康保険料:病気や怪我の治療費の事故負担額を軽くするための保険。企業と労働者で折半した額を支払う。
  4. 厚生年金:将来年金を受給するための支払いお金。企業と労働者で折半した額を支払う。
  5. 住民税:在住する都道府県や市町村に納める税金。前年1年分の所得に応じた額を支払う。

ここに注意!

  • 企業によっては残業代が含まれている固定残業代(みなし残業)を取り入れてる企業もあります。「固定残業代20時間含む」と表記されている場合は、給与に20時間分の残業代が既に含まれているんです。

そのため、20時間以上残業するまで残業代は発生しません。固定残業代を取り入れている会社は、残業が多い場合があるので注意が必要ですね。

コンサル会社・IT企業・外資系企業は新卒から給与が高い

コンサル・IT企業・外資系企業は新卒から給与が高い傾向があります。

コンサルティング会社は商品の開発や事業の立ち上げなど、企業へ解決策を示すのが仕事です。給与が高い理由は企業の立て直しなど責務が重要+インセンティブが入る会社が多いためですね。

IT企業の給与が高い理由はIotの登場により、様々な業界でIT技術を扱える人材が必要になったため。事実、経済産業省の調査によると、2030年はIT人材が約16万人〜79万人不足するとされています。

(参照:経済産業省 IT人材需給に関する調査(概要)

外資系企業の給与が高い理由は通信やITなどの業界に多く、世界的に有益な役割を果たしているため。完全実力主義なので年功序列が多い日系企業と違い、新卒でも成果を上げた分だけインセンティブがつきます。

そのため、実力次第では高い年収を稼げる業界もあります。

新卒社員が転職する際の3つのチェックポイント

新卒社員は転職する際は額面上の給与ばかり気にしてはいけません。例えば、福利厚生の「住宅手当5万円」は給与に5万円上乗せされているのと同じですよね。

手取り額や手当が充実していた方がもらえる額は増えるケースが多いんです。そのため、転職する際には以下の3つのチェックポイントに注意してみてください。

新卒社員が転職する際の3つのチェックポイント

  • 会社の業績を調べておく
  • 給与より労働環境や福利厚生をチェックしておく
  • 社会人歴が1年以上あった方が転職が有利になる

会社の業績を調べておく

求人に応募する前に会社の業績を調べておくことをおすすめします。会社の業績はボーナスに直結するため。

ここに注意!

  • ボーナスは給与と違い、就業規則に記載がない限りは会社の支払い義務がありません。

例えば、業績が前年比から50%ダウンした場合、ボーナスカットやボーナス自体支給なしでも問題がないんです。

そのため、転職する際は過去や現在の会社の業績がだけでなく、今後の業績を予想することが重要です。

会社の業績の調べ方

  1. IR情報(上場企業限定)を見る
  2. 「会社名 売上高」で検索をかける
  3. 面接で質問してみる(同業他社と比べて、メイン商材の強みは?など)

ここがポイント

IR情報とは、投資家向けの情報で株が取引市場で売買できる条件として会社の数字を公表している。

成長産業or斜陽産業なのかや業界内の立ち位置を調べて、会社の将来性を判断してみましょう。それは今後のボーナスに密接に関わってきます。

給与より労働環境や福利厚生をチェックしておく

求人に応募する前に給与より労働環境や福利厚生をチェックしておきましょう。

なぜなら、給与が高くてもプライベートの時間が取れないほどの残業や仕事にやりがいを見出せなければ、幸せな社会人生活と言えないため。

価値観は人それぞれですが、給与の他にも重視すべき項目はたくさんあります。

給与以外に確認しておくべき項目

  1. 仕事内容:自分に向いている職種か
  2. 待遇:残業代は出るか、完全週休二日制かどうか、有給休暇取得率は高いか
  3. 福利厚生:各種手当はつくか、育児休暇は取りやすいか
  4. 離職率:離職率が高い企業は何かしら問題があるので注意

そのため、求人票の給与以外にも注目しておきましょう。

社会人歴が1年以上あった方が転職が有利になる

転職活動を始める前に社会人歴が1年以上あった方が、転職が有利になることを肝に銘じておいてください。

なぜなら、企業によっては新卒1年目の場合、社会人としての基礎スキルが身についていないとみなされる場合もあるため。

第二新卒を企業が求める理由は3つです。

第二新卒企業が求める理由

  1. 新卒と変わらない年齢:企業の繁栄には定期的な若手人材の補充が必要なため。
  2. 基礎スキルが既に身についている:マナー研修が必要な新卒より低コストで、時間も短縮できるため。
  3. 前職に染まっていない:前職の社歴が短いので、素直に自社のやり方にしたがってくるため。

そのため、2〜3年目に転職した方が第二新卒としての市場価値が高まります。

ここに注意!

  • ハラスメントや長時間残業など現職を続けるのが厳しい場合は我慢せず、転職や休職を検討してくださいね。

新卒の平均年収より年収が低い!転職を成功させるための5ステップ

転職活動の成功には自己分析や企業研究など徹底した準備が必要です。しかし、第二新卒の期間は社会人1年目〜3年目までと限られているので、のんびりはできません。

そこでここでは効率良く内定を獲得できる転職活動の5つステップを紹介します。

転職を成功させるための5ステップ

  • 生活に必要なコストを割り出す
  • 第二新卒特化型転職エージェントに登録する
  • 自己分析ツールで向いている仕事を明確化する
  • 口コミサイトを使って企業研究をする
  • フィードバックをもらいながら面接対策を行う
キヨちゃん

ここで紹介する転職活動のステップ通りに進めれば、理想の企業へ内定獲得に近づけますよ。

生活に必要なコストを割り出す

転職を成功させるためには生活に必要なコストを割り出してください。なぜなら、最低限の生活に必要な額が知ることで、必要な年収が分かるため。

下記の表は、単身世帯の1ヶ月の平均生活費用です。

(参照:総務省 家計調査収支編(単身)勤労者世帯|e-Stat

ユウキ君

約17万円が必要なので、一人暮らしをするなら手取り額は20万円は欲しいですよね。

ここに注意!

  • 地方のデータも混ざっているため、家賃が低いです。「家賃補助あり」とほぼ同じ額と考えてください。

自分も生活コストを出してみて、自分の生活にはどの程度の年収が必要なのかを確かめておいてください。

第二新卒特化型転職エージェントに登録する

転職活動を成功させるためには、第二新卒特化型転職エージェントに登録しましょう。なぜなら、転職のプロが手厚い支援をしてくれるため。

第二新卒特化型転職エージェントのサポート一覧

  1. 無料カウンセリング
  2. 求人紹介
  3. 面接対策
  4. 応募書類の添削
  5. 内定後の収入交渉
  6. 面接日の日程調整

中でも第二新卒がつまづくのは職務経歴書の書き方です。職務経歴書には仕事内容や実績の記載が必要ですが、第二新卒生の多くは実績がありません。

しかし、キャリアアドバイザーが職務経歴書に記載する内容を選定してくれたり、添削してくれたりするので、書類選考突破の可能性がグッと上がるんです。

フジワラ

転職活動を行うなら、第二新卒特化型転職エージェントの利用は欠かせません。

既卒サービス「JHR就職エージェント」

「JHR就職エージェント」では、既卒・第二新卒・フリーターの就活に強く、業種・職種選びから面接のポイントまで丁寧にサポートしてくれるので、カウンセリング実施から1週間で内定を獲得することができました。

紹介実績も総合広告代理店/上場大手の不動産企業/企画・マーケティング会社など、上場企業や有名企業など5000件以上もの取引があるため、大手の求人サイトにはない、独自の求人を紹介できる点が強みのひとつです。

私が実際に使って感じたJHR就職エージェントの強み

  1. 上場企業や有名企業など、ご紹介件数5000社以上もある
  2. 満足度96%!専門アドバイザーによる選考対策が魅力!
  3. 丁寧なカウンセリングで就職活動の不安や悩みを解消

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既卒サービス「DYM就職」

私はフリーター期間が長かったので、書類選考で落とされてしまうことが多く、面接で挽回するためにかなりの数の企業に応募していました。

しかし、DYM就職なら企業側と信頼関係を構築しており、書類選考や一次選考を免除してくれるので、履歴書を書きまくる苦労がいりません。

既卒の就職成功率は過去3年間、45%前後とかなり低い水準です。DYM就職は既卒就活について知り尽くしたキャリアドバイザーの手厚いサポートもあり、既卒の就職成功率は業界トップの96%を誇ります。

面談可能な拠点は全国28箇所あるため、地方でも対面でも面接のフィードバックを受けることができるのが強みです。

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既卒サービス「ハタラクティブ」

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自己分析ツールで向いている仕事を明確化する

転職活動を成功させるためには、自己分析ツールで向いている仕事を明確化してみてください。なぜなら、給与の高さや興味だけで仕事を選んでいてはまたミスマッチを起こしてしまうため。

代表的な自己分析ツール・書籍は以下の通りです。

例えば、高い給与を得るためにインセンティブ制度のあるコンサル会社や外資系企業、不動産営業を選んだとします。しかし、成果を出せなければ、給料は上がらない+会社での形見は狭くなってしまいます。

一方、評価体制がしっかりしている企業の適性のある仕事で成果を出していけば、数年かかっても確実に給与は上がっていきます。

そのため、適性のある仕事を選んだ方が今後の年収アップにつながります。

口コミサイトを使って企業研究をする

転職活動を成功させるためには、口コミサイトを使って企業研究をしてみてください。なぜなら、求人票にはないデータが転職活動では大切なため。

代表的な口コミサイトは以下の通りです。

例えば、社風や給与の上がり幅など求人票には書いていない重要なことは入社してみないとわかりませんよね。

キヨちゃん

しかし、口コミサイトには現職の社員や退職した社員の本音が書かれているので、入社後に知り得る情報をゲットできるんです。

口コミサイトに記載されている情報

  1. 仕事内容
  2. 残業時間
  3. 平均年収
  4. 福利厚生
  5. 社風
  6. 会社の将来性
  7. 女性の働きやすさ

企業が求めている人物像を知って、自分の強みや適性に重なる部分を伝えれば、転職活動で良いアピールになります。そのため、口コミサイトを使って企業研究をしましょう。

フィードバックをもらいながら面接対策を行う

転職活動の成功させるためには、フィードバックをもらいながら面接対策を行いましょう。なぜなら、面接は減点方式で悪い部分を直さないと選考突破できないため。

例えば、話す内容がしっかりしていても間違ったビジネスマナーで面接を受けていたり、マナーは完璧でも社風との相性が悪い企業ばかり受けていたりしていては転職活動はうまくいきません。

第三者の立場からキャリアアドバイザーが受けた企業の面接に対して、良かった点と悪かった点をフィードバックしてくれます。

ユウキ君

次に受ける企業の特徴やよく聞かれる質問も教えてくれるので、選考突破できる可能性が上がります!

面接は慣れが重要です。転職エージェントでは模擬面接も無料で行っているので、面接で緊張してしまう人でも安心して本番に臨めるようになりますよ。

新卒の平均年収は超えられる!第二新卒の期間は短いので早めの行動を!

今回は新卒社員の平均年収や新卒社員が知っておくべき給与の常識、新卒社員が転職する際の3つのチェックポイント、転職を成功させるための5ステップを紹介しました。

では、記事の内容をまとめます。

記事の内容まとめ

  • 総支給額から税金・社会保険料を引いた額が手取り額
  • 給与より労働環境や福利厚生をチェックしておく
  • 第二新卒特化型転職エージェントに登録する

年収の高い企業に転職すること自体は難しくありません。しかし、待遇や福利厚生、仕事内容など重要視した方が長期的に定着でき、実質年収アップにつながるんです。

第二新卒は転職の市場価値が高い時期なので、チャンスがあるうちに転職するのをおすすめします。

転職活動に不安がある人は、今回紹介した第二新卒特化型転職エージェントに無料相談してみてはいかがでしょうか。

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