社会人2年目の年収相場とは？平均手取り額や昇給額、貯金額はどのくらい？

社会人2年目になると年収が上がり、本格的にボーナスがもらえるようになります。

そこで同世代の年収がどの程度なのか気になりますよね。

私の友人も同世代の年収や賞与と比べて、自分の年収が高いのか、低いのかを気にしていました。

ただですね。年収や賞与は企業の業績にも影響を受けやすく、学歴と会社の規模によって、もらえる額も異なります。今回は、大卒で新卒入社した会社で働く友人へのインタビュー形式で、社会人2年目の年収や平均手取り額、平均ボーナス額、年収がアップしても手取り額が減少する理由をお伝えしていきます。

社会人2年目の年収は学歴と会社の規模によって異なる

社会人一年目の頃は実質9ヶ月しか働いていないこともあり、年収の低さに衝撃を受けた人もいるんじゃないでしょうか？

それが2年目になり、年収は大幅アップ…！

しかし、同じ2年目でも学歴や働く企業の規模によって年収に差が開いてしまうんです。

【学歴別】社会人2年目の平均年収は200〜300万程度

同じ入社2年目でも年収の差は、学歴によって大きく開きます。

学歴別の2年目の年収は以下の通りです。

年収は一般的に高卒が一番低く、大学院卒が一番高く設定されている傾向があります。

事実、短大や高卒の人は年収300万円に満たない人も多いです。しかし、大卒の場合は2年目で300万円前後の年収をもらっています。

年収の高い業界は？20代の業界別年収の平均年収

dodaの調査によると、20代の平均年収は345万円でした。

でも、業界によって給与水準は違いますよね？そこで、業界別の平均年収を紹介します。

（参照：doda 平均年収ランキング 最新版【年齢別】）

どの業界も20代で平均年収が300万円を超えていきます。

特にメーカー業界は平均年収が高いです。しかし、業績が好調か不調かのボーナスの支給額は、業種関係なしに年収が大きく変動してしまいます。

社会人2年目の平均手取り額は20万円ほど

大卒社会人2年目の1ヶ月の手取り額はおよそ20万程度です。

厚生労働省の調査によると、大卒・大学院卒の20〜24歳男性の平均月収は約22万9,000円でした。

（参照：厚生労働省 令和元年賃金構造基本統計調査）

大卒2年目の年齢は23・24歳なので、社会人2年目の月収もこの程度だと予想できます。

ここから社会保険や源泉徴収税、住民税が給与天引きされると、18万円程度が手取り額になります。しかし、残業代も加味すると、20万程度が手取り額の打倒な額ですね。

手取り20万円の生活をシュミレーション

ここでは手取り20万円の若手社員が、生活に必要な固定費用をシュミレーションしていきます。

東京都の家賃相場は8.6万円ですが、地方勤務の場合や東京勤務でも物価の安い区に住めば、大きな支出にはなりません。（参照：ハウスコム）

手取り20万円の貯金額

まだ入社2年目なら、焦らず毎月2万円程度を貯金していくのがベターです。

なぜなら、会社や友人の付き合いなどで急な出費があるため。

また、2０歳後半になってくると、結婚する友人も増えていきます。車を持っているとローンの返済や車検など出費も避けられません。

そのため、急な出費に備えるだけの額＋将来を見据えた無理をしない程度の貯金をおすすめします。

【企業規模別】社会人2年目はボーナス額は？

会社規模や業績によって異なりますが、社会人2年目の平均賞与額は約20〜38万円前後です。

地方より都心の方が給与額を上回ることが多いので、地方勤務の社会人2年目のボーナス額は平均より低いかもしれません。

ここでは、会社の規模別にボーナス額について紹介します。

社会人2年目の大手企業のボーナス額

大手企業では、給与の2倍以上の額がボーナスとして支給されます。

大卒・大学院卒の20〜24歳の平均月収は約22万9,000円とすると、社会人2年目のボーナスは40〜46万円程度ですね。

しかし、ボーナスは会社の業績に影響を受けやすいものです。

そのため、大手企業でも業績によっては、ボーナスの減額や支給されないことも十分にあり得ます。

社会人2年目の中小企業のボーナス額

ボーナスが支給される会社でも1〜2ヶ月程度の給与を支給する会社がほとんど。

1.5ヶ月分や2.5ヶ月分の給与分をボーナスとして支給することが多く、元の年収の差も相まって、大手企業よりボーナス額は低めです。

社会人2年目は年収がアップしても手取り額が減少する理由

社会人2年目が1年目と違い、ボーナスが満額支給されるので、給与が大幅にアップします。

しかし、給与明細を見たら、1年目より手取り額が減っていた経験はありませんか？

ここでは、1年目より手取り額が少なくなった理由を解説していきます。

社会人2年目はボーナス満額支給により年収アップ

社会人1年目の年収が低いので、2年目は確実に年収アップします。

しかし、2年目は12ヶ月分の給与＋夏・冬のボーナスを満額支給され、年収は大きく上がります。

社会人2年目から新たに住民税が給与天引きされるため

社会人2年目では手取り額が減少する場合も多いです。

なぜなら、2年目から住民税の控除が始まり、給与天引きされるため。

住民税は、以下の2つを合わせた額を納税します。

1年目は前年度の所得がほとんどないので0円です。

しかし、1年目の年収が200万円だった場合、2年目から住民税が約5,000円ほど課税されます。

年収が上がれば、課税額も上がっていくので、手取り額が減少するんです。

社会人2年目の昇給額は1万円に満たない！

学歴と会社の規模によって異なりますが、2年目の1回の昇給額は3,000〜5,000円程度です。

これは、中小企業も大手企業も大差はありません。

今後の昇給額は会社の業績や先輩を参考にして判断する

先輩や上司をモデルケースとして見ておくことをおすすめします。

なぜなら、上司の昇給スピードは自分にも当てはまる場合が多いため。

昇給するペースが遅い場合や昇給をほとんどしていない場合もあります。

特に中小企業は大手企業より経営状態に左右されやすいので、昇給を期待できない可能性が高いです。

そこで、以下の項目で会社の業績を確認し、客観的に分析することをおすすめします。

上司の年収を参考にして、会社員の平均年収や業界の平均年収と比べてみる

上司の年収を参考にして、会社員の平均年収や業界の平均年収と比べてみることをおすすめします。

日本の会社員の平均年収は約432万円。（参照：平成29年度分 民間給与実態統計調査）

（参照：doda 平均年収ランキング最新版 【業種別】）

明らかに業界の平均や会社員の平均を下回っている場合は、転職を検討してみるのもアリかもしれません。

もちろん、「仕事内容にやりがいを感じる」「社風が合っている」など、転職が必要ない場合もあります。

しかし、年収の低さに負い目を感じ、将来の不安を抱えながら仕事している人は、転職活動をおすすめします。

昇給が見込めないようなら転職もアリ

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社会人2年目の年収は200〜300万程度！昇給が見込めない場合は転職も視野に！

今回は社会人2年目の年収や平均手取り額、平均ボーナス額、年収がアップしても手取り額が減少する理由をお伝えしてきました。

では、記事の内容をまとめます。

社会人2年目は1年目と比べて大幅にアップしますが、学歴や企業規模によって大きく差が開きます。

また、2年目から新たに住民税が給与天引きされるので、手取り額が減少してしまうんです。

そこで将来を考えて、年収を上げたい人は転職も視野に入れることをおすすめします。

第二新卒の期間は企業からの重要も高いですが、社会人3年目までと短い期間しかありません。

もしも、転職活動を検討したいと考えた方は、今回紹介した第二新卒特化型の就職エージェントに無料相談してみてはいかがでしょうか。